原材料費・物流費等の高騰や為替の影響による仕入コストの上昇や、人件費等の社会全体におけるコストの上昇により、この先も自社努力のみで吸収することが難しくなってきたことから、今回やむを得ず全般に渡り価格を改定することといたしました。